COI 開示の基準と注意事項については下記の通りです。

項目	金額
役員・顧問職	年間100万円以上／1企業
株	年間利益100万円以上／1企業 もしくは全株式の5％以上／1企業
特許使用料	年間100万円以上／1特許
講演料など	年間50万円以上／1企業
原稿料など	年間50万円以上／1企業
研究費	年間200万円以上／1企業
奨学（奨励）寄附金	年間200万円以上／1企業
寄付講座	金額に依らない
その他報酬	年間5万円以上／1企業 （研究とは無関係な旅行・贈答品等）

注1）発表や講演の内容に関係する、申請時から遡って1年間の利益相反状態を申告する。
注2）所属施設の利益相反の指針・規定等によって承認を得ている場合は、該当の有無欄は「有」、
　　企業名等欄は「所属施設において承認済」と記載すればよい。

スライドのフォーマットは下記をご利用ください。